食べることをはじめとする人間の営みは、社会や地球の資源を消費すること。
消費する一方では、やがてあらゆる資源が枯渇してしまいます。
未来へ、次世代のこどもたちへ豊かな社会と地球を継いでいくために、アミノではさまざまな取り組みを行なっています。
アミノのSDGsへの取り組み
SDGsとは
2001年に策定されたミレニアム開発目標（MDGs）の後継として、2015年9月の国連サミットで採択された2030年までの国際目標です。「地球上の誰一人として取り残さない」という共通理念のもと、持続可能な開発を目指し、17のゴールと169のターゲットから構成されます。SDGs は発展途上国のみならず、先進国自身が取り組むユニバーサル（普遍的）なものであり、日本でも企業の積極的な参画・貢献が期待されています。
植樹活動
うまい鮨勘は、「木を植える鮨屋」として植樹活動を行っています。津波から三陸沿岸の地域を守るために、震災ガレキを中心とした再生資材を活用した丘（マウント）を構築。その土壌に、三陸の潜在自然植生林から種を拾い、育てた苗木を植樹しています。うまい寿司の根幹である良質な魚介類は、遡れば豊かな森が出発点。植えられた苗はやがて林や森を形成し、蓄えられた雪解け水や栄養分が川へ、そして海へと流れ込み、魚や貝たちの揺りかごとなります。また、丘は津波の力を減衰させる「千年希望の丘」として、さらにはメモリアルパークとしての役割も。防風林だったクロマツの代わりに、防災林になり得るタブノキなどの照葉樹林を植えることで、沿岸の「森の防潮堤」の役割も担います。うまい鮨勘の各店舗に設置された自動販売機をご利用いただくと、代金の一部がプロジェクトの活動資金となります。海の恩恵を受けて育つ企業として、三陸の漁場と「すし」という食文化を守る森づくりを続けていきます。
東日本大震災への義援金活動
うまい鮨勘のルーツである「すしカントリー」が産声を上げたのは石巻市。現社長、上野敏史が生まれ育ったのは石巻市渡波。ふるさとでもあるこのエリアは、東日本大震災によって大きな被害を受けました。自らのふるさとの再生と新興を願い、うまい鮨勘の人気商品である「鮨勘 鯖棒寿司」の売り上げの一部を、東日本大震災で甚大な被害を受けた石巻・女川の復興基金として寄付させていただいております。脂ののった真鯖のみを厳選、工夫を重ねた合わせ酢で〆めた後、門外不出の調味液に漬け込んだ北海道産の白板昆布で鯖の旨みをさらにひきだしています。うまい鮨勘の中でも特に腕利きの板前の身に伝授された伝統手法が活きた味わいを、1日数量限定・お持ち帰り限定で販売しております。
途上国への教育支援
カンボジア、ベトナムをはじめとした途上国は、現在でもわが国のパートナーであり、こどもたちは未来の働く仲間たちになり得る貴重な存在。公益財団法人 CIESF（シーセフ）は、子どもたちに質の高い教育を届けるために幼小中一貫校の運営を手掛ける、教師の質の向上を目指しカンボジア教員養成校に日本人の教育アドバイザーを派遣する、教育課題の根本解決のために教育行政官が教育の仕組みや管理方法について学ぶための大学院を運営するなど、一貫して教育の中身「ソフトウェア」への支援を行っています。教育の場だけでなく、教育そのものに支援を行うこの「国境なき教師団」に共鳴し、うまい鮨勘各店に募金箱を設置、寄附をさせていただいております。
コバルトーレ女川のスポンサード
うまい鮨勘のルーツである石巻・女川をホームとするプロサッカーチーム・コバルトーレ女川。彼らはチーム創設から一貫して「地域貢献」を掲げ、選手たちも町で暮らし、働きながらサッカーを中心とする活動で町を元気づけることを使命にしています。2011年には東日本大震災により1年間の活動休止となるも、復興支援活動に邁進。復活後はJリーグ昇格を狙える有力チームとして活躍を続けています。うまい鮨勘はその理念とスポーツが楽しめる土壌づくりを応援して2018年から協賛を開始。石巻で生まれ、石巻で育ったすし屋としてコバルトーレ女川とともに闘い続けます。
仙台89ERSのスポンサード
仙台89ERSは、仙台をホームタウンとして活動するB.LEAGUE所属のプロバスケットボールチーム。2005年に創設、「B.LEAGUE」には2016年秋の開幕時から所属しており、毎年秋から春にかけて熱い戦いが繰り広げられています。うまい鮨勘の社長である上野敏史はオーナーのひとりとの会談をきっかけに「スポーツが盛り上がれば、地域の活性化にも必ず繋がる。スポーツの熱気で地域を元気にしたい！」という熱い想いに触れ、その社会的価値、独自性に共感。オフィシャルスポンサーとして仙台89ERSを応援、チームの活動に役立てて戴いています。
日本フードサービス協会を通した貢献活動
株式会社アミノは、一般社団法人日本フードサービス協会(JF)に加盟しております。会員企業800社と共に、募金活動を通じて、食育、環境問題への対応、雇用の創出、途上国への食料支援など、さまざまな貢献活動に積極的に取り組んでいます。
